売れてる本は売り伸ばす。
売れてない本は掘り起こす。
これは出版業界の基本です。
こうしたベクトルが書店員と出版社の営業とも同じ方向を向いていれば問題ないのですが、実際のところなかなか上手くいきません。
書店にとっては価格だけをみれば、どの本が売れても利益は一緒です。
ですから、新刊であろうと既刊であろうと、どちらを売っても書店側には関係ありません。
でも出版社側から見ると話は大きく変わります。
出版社にとっては、売れてない既刊を掘り起こすことは非常に大きな出来事です。
既刊を売れば売るほど利益がどんどん増えていくからです。
出版社と書店の考え方の違いから、新刊と既刊の在り方について考えてみましょう。
既刊をたくさん売ってコストを回収したい
その理由はコストにあります。
出版社が新刊１点を発行するまでにはたくさんの人的コスト・金銭的コストがかかります。
ですから、本は長くたくさん売れば売るほどそのコストを回収できるので、ある一定の売り上げ数に達した段階で売り上げはすべて利益に変わるのです。
こうした理由から、出版社は一度出した本はできるだけ長く売りたいと考えます。
しかし、書店側はそうは考えません。というより、考えられないのが現状です。
なぜなら、書店には毎日非常にたくさんの新刊が入ってくるからです。
売れている既刊ならまだしも、売れていない既刊をもう一度掘り起こそうなどと考えている余地はありません。
スペース的にもメンタル的にも、です。
新刊がこんなにも多いのはなぜなのか？
こうした、いわゆる「新刊主義」になってしまったのは出版業界の構造に起因しています。
新刊は発売されて、書店に納品されるとその時点で売り上げが立ちます。
これはどういうことなのでしょうか。
日本では出版社が新刊を出して取次に配本をしてもらった時点でひとまずその分の売上金が取次から出版社に支払われます。
ですから、書店での実売がなくても見た目上は資金が回転するので出版社は資金的に安定するのです。
しかし、その配本された本はすべてが売れるわけではありません。当然、売れずに返品にまわってくる本が出てきます。
書店から取次へ、取次から出版社に返品された本の代金は、その返品分だけ出版社が取次に返金しなければなりません。
ですから、この返金分をカバーするためにはどんどん新刊を出して自転車操業のように資金を回転させる必要があるのです。
この現状から抜け出すのは簡単なことではありません。資金繰りのジレンマに陥ってしまった以上、出版社は同じことを繰り返すしかないからです。
抜本的な解決策としては、委託販売制度（返品できる制度）と再販制度（値下げできない制度）を廃止して自由な競争に任せるという方法があります。
あとがき
書店員の中にはこの状況を苦々しく感じている人も多いはずです。
「この本おもしろいから、もっと大きく展開したいな…でも新刊入ってくるから場所がない…」
自分がもっと売り伸ばしたいと思う本があるのに、新刊で売り場があふれてしまい、そんな余裕がなくなっているのです。
新刊がたくさん発行されるのは必ずしも悪いことではありません。それだけ、毎日色んな本に出会えるからです。
とはいえ、出版業界を長い目でみたときには改善しなければいけない現状でもあります。
急激な改善ができる問題ではありません。
ゆるやかに、ゆっくりと、書店と出版社が既刊を長く売るという姿勢を互いに持つことを最初のキッカケにする必要がありそうです。
